商業簿記
第2問
1. 特殊仕訳帳(試算表作成)
2. 特殊仕訳帳(総勘定元帳へ転記)
3. 個別論点
第2問は、第1予想として特殊仕訳帳の試算表作成をあげました。
特殊仕訳帳の試算表作成は124回、125回、127回、129回とかなり頻度で出題されております。特殊仕訳帳の試算表作成は第2問のなかで一番出題率の高い論点ですので、試験までにしっかり対策を講じておきましょう。
対策として、従来の出題パターンである試算表作成を練習しておくのはもちろんのこと、特殊仕訳帳の記入金額が空欄になっていて推定させる問題についてもしっかり練習しておきましょう。その際、二重仕訳の意味についてしっかりおさえておきましょう。
対策としては、109回、111回はいずれも資料の特殊仕訳帳の記入金額が空欄になっていて推定させる問題になっておりますので、試験までに111回類題は一度解いておく必要があるでしょう。
また、特殊仕訳帳の記入金額が空欄になっていて推定させる問題も十分対策を講じておくようにしておきましょう。類題として、114回、118回、122回と出題されております。そのなかでも、118回の類題は要注意です。
これらの問題を解くときのポイントは二重仕訳を書き出しながら解くことが大切です。
二重仕訳をしっかり考えながら、これらの問題を解くようにしてください。
第2予想として特殊仕訳帳から総勘定元帳または得意先元帳、仕入先元帳といった帳簿への転記をあげました。
特殊仕訳帳への記入、また特殊仕訳帳から総勘定元帳に転記するといった問題が103回、113回と出題されており、約10回に1回のペースで出題されております。しかし、113回から出題されておりませんので、試験までに十分対策を講じておく必要があります。対策としては、113回類題を一度解いておきましょう。
第3予想として個別論点をあげました。
個別論点は過去には107回では固定資産、112回では社債と有価証券、126回では特殊商品売買が出題されたことがあります。
個別論点の対策しては、テキスト等で基礎・基本の徹底を図ることが一番大切です。
過去に出題された社債・有価証券、特殊商品売買などテキスト等でしっかり確認するとともに、商品有高帳(総平均法)、銀行勘定調整表は長い間、出題されておりませんので、念のためテキスト、問題集等でしっかり確認しておきましょう。また、そのとき、商品有高帳の期末商品が期末商品帳簿棚卸高になります。期末商品実地棚卸高、商品評価損、棚卸減耗損、売上原価、売上総利益などに絡めて出題されるということも想定できますので、低価法も含めて今一度、テキスト等でしっかり確認しておきましょう。
また、日商簿記2級の出題区分になっている株主資本等変動計算書に記載される純資産に関する仕訳(株式の発行、剰余金の配当)も確認しておきましょう。
第3問
1. 精算表
2. 三勘定
3. 財務諸表
第3問は、第1予想として精算表をあげました。
精算表は116回、119回、121回、124回、126回、128回と出題されており、第3問のなかでも本支店会計に次いで出題率の高い問題になります。
減価償却、貸倒れ、期末商品の評価、満期保有目的債券もしくは社債の償却原価法や未収利息、未払利息の経過勘定など決算整理仕訳はしっかり確認しておきましょう。
そのとき、期末商品の評価で低価法の意味をしっかり確認するとともに、「仕入れの行」だけでなく、「売上原価の行」についても確認しておく必要があります。3級の試験で、この「売上原価の行で売上原価を計算する」という問題が立て続けに出題されましたので、2級受験者も「売上原価の行で売上原価を計算する」をしっかり確認しておく必要があります。
その他、繰り延べで「毎年、支払っている(受け取っている)」という再振替仕訳をきちんと理解しているかを確認する問題が、最近2級でも出題されております。3級での頻出論点ですが、2級でも出題されておりますので、2級受験者も3級のテキスト、問題集等でしっかり確認しておきましょう。
また、過去に精算表が出題されたときに特殊商品売買(試用品)が出題されたことがあります。ですから、特殊商品売買を含め、今一度テキストで基礎・基本を見直すようにしておきましょう。
第2予想として三勘定(損益勘定・繰越利益剰余金勘定)の作成をあげました。
第116回より、会社法の適用によって、未処分利益勘定・繰越利益勘定がなくなり、繰越利益剰余金勘定になりました。
三勘定はそれほど出題率は高くありませんが、108回から一度も出題されておりませんので、試験までに1題、解いておく必要があります。
対策としては、試験まで108回類題を解いておきましょう。
また、損益勘定・繰越利益剰余金勘定の作成の場合、株主総会のさいの剰余金の配当の仕訳をもう一度確認しておいてください。
損益勘定・繰越利益剰余金勘定作成の問題を解くとき、法人税等の税率が40%の場合、そして中間納付がある問題の場合も想定して問題を解くようにしておきましょう。
第3予想として財務諸表をあげました。
財務諸表の作成では、118回に貸借対照表の作成が、110回、122回、129回に損益計算書の作成が出題されておりますが、最近ではそれほど間隔を空けずに出題ということもありますので、十分対策を講じておく必要があります。
対策としては、貸借対照表は118回を、損益計算書は122回、129回を試験までに一度解いておくようにしましょう。
また、損益計算書の作成で1つ注意を要するのが、この第131回から新たに出題区分に追加された売上割戻引当金です。売上割戻引当金繰入の損益計算書の表示方法がその他の引当金と異なりますので、そちらも確認しておくようにしましょう。
工業簿記
第4問
1. 個別原価計算
2. 本社工場会計
3. 費目別計算
第4問は、第1予想として個別原価計算をあげました。
個別原価計算は120回、127回、128回と出題されております。
127回、128回は仕掛品勘定の作成でした。ですから、仕掛品勘定、製品勘定の作成する問題は十分、対策を講じておくとともに、120回のような仕訳問題もしっかり確認しておく必要があります。
また、その際、仕損の処理、部門別原価計算の総括配賦率、部門別配賦率を用いた場合の製造原価の計算についても合わせて確認しておくようにしましょう。
第2予想として本社工場会計をあげました。
本社工場会計は101回、112回、119回に出題されております。本社工場会計と同じような論点である本支店会計が前回、第3問で出題されており、今回、本支店会計が出題される可能性は低いといえますので、そういった観点からも抑えておきたい論点になります。
112回、119回ともにそれほどボリュームがなく比較的難易度の低い問題でした。対策としては、試験までに一度101回類題の問題を解いておきましょう。
第3予想として費目別計算をあげました。
材料費、労務費、経費の各原価要素から仕掛品勘定、製造間接費勘定、製品勘定への記入させる問題が出題される可能性があります。こういった問題を解くためには、材料費、労務費、経費について直接費と間接費の分類がしっかりできるようにすること、そして、さらに間接材料費、間接労務費、間接経費のなかには具体的にどういったものがあるのか(例えば、耐用年数1年未満の消耗工具は間接材料費)もできるようにしておくとともに、予定配賦も含めた勘定の流れを理解することが大切です。対策としては、試験までに113回類題を一度解いておくようにしましょう。
第5問
1. CVP分析・直接原価計算
2. 標準原価計算
3. 部門別原価計算(総括配賦率・部門別配賦率)
第5問は、第1予想としてCVP分析・直接原価計算を予想しました。
CVP分析・直接原価計算は108回、114回、117回、124回に出題されております。
また117回に出題されたときに生産量と販売量が同じではないという問題が出題されました。そのため、117回の問題では、単位当たりの変動製造原価と変動販売費を算出するあたり、少し戸惑うような問題でした。
また、114回のときは文章になかに適切な数字もしくは語句を埋めるという問題でした。
このように、直近のCVP分析の問題では、何らかの変化がある問題が出題されており、今回もこれまでにない出題パターンの形で出題される可能性があります。
したがって、まずは基本である損益分岐点売上高(販売量)、目標利益を獲得するための売上高(販売量)や安全余裕率などについては確実にできるようにしておかなければなりません。また、単位当たりの販売価格、単位当たりの変動費や固定費の金額が資料より変更になるという問題も過去に出題されたことがありますので、そういった問題も試験までに一度は解いておくようにしましょう。
また、高低点法にて単位当たりの変動費と固定費に分解したあと、CVP分析させるという問題も予想されます。そういった問題の場合、最初の時点で計算間違いなどのケアレスミスをしてしまうと全滅という結果になりますので、本試験では必ず計算間違いしていないかどうか見直しをしながら次の問題に進むようにしましょう。
また、117回、124回は直接原価計算の損益計算者と絡めて出題されております。
ですから、直接原価計算と全部原価計算の損益計算書の違いなども踏まえながらパターン学習に陥るのではなく、本質的な理解を伴いながら学習を進めるようにしましょう。
また、直接原価計算形式の損益計算書を作成させるということも予想されます。100回第5問に直接原価計算方式と全部原価計算方式の営業利益を求めるという問題が出題されましたので、試験までに一度100回類題を解いておきましょう。
第2予想として標準原価計算をあげました。
標準原価計算は116回、120回、126回、127回と出題されております。
126回、127回と立て続けに出題されており、次回の出題の可能性は低いと考える受検生の方もいるかもしれませんが、126回、127回の出題された問題から考えると今回、出題される可能性は否定できません。
従来、標準原価計算は差異分析が出題されることが多かったのですが、126回では仕掛品勘定と損益計算書の作成、127回では原価標準、直接材料費等の総差異、標準消費量を求める問題が出題され、126回、127回は今までと少し違う出題内容の問題でした。
対策としてパターン学習に陥るのではなく、原価標準、勘定記入、差異分析等についてしっかり基礎・基本の徹底を図るようにしましょう。
第3予想として部門別原価計算をあげました。
部門別原価計算は116回、123回、129回、130回と出題されております。
部門別原価計算は補助部門費の配賦(直接配賦法、相互配賦法)、差異分析、勘定記入が出題されます。
その際、相互配賦法は長い間出題されておりませんので、試験までに1度解いておくようにしましょう。
また、123回に出題された総括配賦率、部門別配賦率についてはしっかり確認しておく必要があります。
部門別原価計算は第4問で出題されることが多いですが、第99回に第5問で総括配賦率、部門別配賦率が出題されたことがあります。
今回、第4問で個別原価計算のなかでも総括配賦率、部門別配賦率についても予想しています。それと合わせて確認するとともに、総括配賦率、部門別配賦率を用いた製造原価の計算、部門別原価計算をおこなう目的などについて確認するようにおきましょう。